40代サラリーマン(メーカー勤務・42歳・男性)の2025年7月の給与明細をぜんぶ出し。
同世代の「等身大の収入・控除・手取り」を、表とグラフでサクッと把握→家計管理・資産形成に落とし込みます。
※個人の実例です。氏名・社名などは伏せ、金額のみ掲載。
- 総支給:591,664円/控除合計:343,981円/手取り:247,683円
- 控除率:58.1%(手取り率:41.9%)
- 残業:16.45h → 残業手当63,935円(総支給の約10.8%)
- 税・社保の塊:141,134円(住民税57,000+厚生年金56,730+健康・介護27,404)=総支給の23.8%
- 任意控除(先取り枠):約16.8万円(持株会10万円ほか保険・共済・食費等)
※当ブログ方針:持株会は優位性が高いため削減対象に含めません
今月の給与明細(2025年7月・メーカー勤務)

支給内訳

| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 本加給 | 465,950 |
| 育児・介護手当 | 40,000 |
| 住宅手当 | 11,600 |
| 通勤手当 | 10,179 |
| リモートワーク手当 | 0 |
| 残業手当 | 63,935 |
| 現物課税(参考) | 16,000 |
| 総支給 | 591,664 |
- 非課税額:7,100円(例:通勤手当の一部など)
- 課税対象額:513,143円
控除内訳(主要)

| 項目 | 金額 | 対総支給 | 対控除 |
|---|---|---|---|
| 持株会 | 100,000 | 16.9% | 29.1% |
| 地方税 | 57,000 | 9.6% | 16.6% |
| 厚生年金 | 56,730 | 9.6% | 16.5% |
| 所得税 | 31,800 | 5.4% | 9.2% |
| 健康保険 | 22,568 | 3.8% | 6.6% |
| 介護保険 | 4,836 | 0.8% | 1.4% |
| 雇用保険 | 3,287 | 0.6% | 1.0% |
| 組合費 | 6,650 | 1.1% | 1.9% |
| 互助会 | 5,360 | 0.9% | 1.6% |
| 医療保険料 | 5,030 | 0.9% | 1.5% |
| 損害保険料 | 24,450 | 4.1% | 7.1% |
| 食事代 | 7,980 | 1.3% | 2.3% |
| 住宅共済積立 | 5,000 | 0.8% | 1.5% |
| 定期積立 | 1,000 | 0.2% | 0.3% |
| 購買代金 | 1,290 | 0.2% | 0.4% |
| 特別見舞金 | 11,000 | 1.9% | 3.2% |
| 控除合計 | 343,981 | 58.1% | — |
| 差引支給(手取り) | 247,683 | 41.9% | — |
勤務実績と手取りの関係
- 出勤19.5日/稼働21日/有休1日(0.5日×2回含む)
- 残業16.45hで総支給は増える一方、税・社保・住民税などの固定的な控除が重い月は、「残業=手取りがそのまま増える」とは限らないのが実感。
統計で位置づけを確認(同世代の感覚合わせ)
- 国税庁の最新データでは、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は460万円、男性は569万円。自分のレンジと照らし合わせて、現実的な家計設計に活かします (出所:令和5年分 民間給与実態統計調査)。 (国税庁)
- 産業別・年齢階級別の賃金は、厚労省の賃金構造基本統計調査(令和6年速報)とe-Statの詳細表で確認可能。製造業×40代×企業規模など、自分に近い属性で比較したいときに便利です (出所:厚生労働省 令和6年速報/e-Stat(詳細表))。 (厚生労働省, e-Stat)
- 家計の実質動向は、総務省「家計調査 2024年平均結果の概要」が参考。名目増でも実質減の局面が続いた背景を押さえると、生活防衛×投資のバランス設計に役立ちます (出所:家計調査(家計収支編)2024年平均 結果の概要)。 (総務省統計局)
我が家の運用方針(7月版)
1)固定費はキープ、変動費を月内で平準化
- 物価や季節要因でブレる費目はキャッシュレス還元/ポイントで吸収。
- ふるさと納税の返礼品で食費をオフセット(年後半に寄附を配分)。
2)先取り投資は継続(持株会は削らない)
- 給与天引き×奨励金の複利メリットを重視。
- 新NISAはつみたて投資枠+成長投資枠の併用が可能 (出所:金融庁 NISA特設サイト) (金融庁)
3)老後枠はiDeCoで補完
- 掛金の全額所得控除による節税を活用(出所:iDeCo公式サイト)。 (iDeCo公式サイト)
年収トレンド(源泉徴収票ベース)

- 2021年:8,535,943円
- 2022年:9,270,241円
- 2023年:10,027,731円
- 2024年:10,838,139円
折れ線グラフ(2021–2024)
※上記は私の源泉徴収票の支払金額に基づく実数です(一次情報:個人書類)。
公的統計との比較には国税庁の調査PDFが便利 →民間給与実態統計(令和5年分:PDF)国税庁
まとめ|手取りを増やす「現実解」
- 残業に依存しない収入アップ:昇給交渉・評価項目の可視化・資格加点
- 制度フル活用:新NISA・iDeCo・会社の持株会・各種手当
- 固定費の定期見直し:通信・保険・住宅(借換・団信)
- 可処分所得の“先取り投資”をルール化(自動化・天引き)
参考・一次情報リンク
- 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」:
概要ページ/
PDF本文。 (国税庁) - 厚生労働省「賃金構造基本統計調査 令和6年速報」:
速報ページ。 (厚生労働省) - e-Stat「賃金構造基本統計調査 令和6年 詳細表」:
政府統計ポータル。 (e-Stat) - 総務省「家計調査(家計収支編)2024年平均 結果の概要」:
PDF。 (総務省統計局) - 金融庁「NISA特設ウェブサイト」:
TOP/
制度のポイント。 (金融庁) - iDeCo公式サイト:
https://www.ideco-koushiki.jp/。 (iDeCo公式サイト)


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