【給与明細公開】2025年7月の手取りは24.8万円|40代メーカー勤務の家計リアル

木目デスク上の電卓、ぼかした給与明細、ボールペン、紙幣と硬貨。左側に「給与明細公開 2025年7月 手取り24.8万円」の文字、右にスーツ姿の男性イラスト。 手取り公開
木目デスクに置かれた給与明細とお金を背景に、40代サラリーマンの手取り額を公開する記事用ビジュアル。

40代サラリーマン(メーカー勤務・42歳・男性)の2025年7月の給与明細をぜんぶ出し。
同世代の「等身大の収入・控除・手取り」を、表とグラフでサクッと把握→家計管理・資産形成に落とし込みます。
※個人の実例です。氏名・社名などは伏せ、金額のみ掲載。

  • 総支給:591,664円/控除合計:343,981円/手取り:247,683円
  • 控除率:58.1%(手取り率:41.9%)
  • 残業:16.45h → 残業手当63,935円(総支給の約10.8%
  • 税・社保の塊:141,134円(住民税57,000+厚生年金56,730+健康・介護27,404)=総支給の23.8%
  • 任意控除(先取り枠):約16.8万円持株会10万円ほか保険・共済・食費等)
    ※当ブログ方針:持株会は優位性が高いため削減対象に含めません

今月の給与明細(2025年7月・メーカー勤務)

給与明細:2025年7月

支給内訳

支給項目:7月
項目金額
本加給465,950
育児・介護手当40,000
住宅手当11,600
通勤手当10,179
リモートワーク手当0
残業手当63,935
現物課税(参考)16,000
総支給591,664
  • 非課税額:7,100円(例:通勤手当の一部など)
  • 課税対象額:513,143円

控除内訳(主要)

控除項目:7月
項目金額対総支給対控除
持株会100,00016.9%29.1%
地方税57,0009.6%16.6%
厚生年金56,7309.6%16.5%
所得税31,8005.4%9.2%
健康保険22,5683.8%6.6%
介護保険4,8360.8%1.4%
雇用保険3,2870.6%1.0%
組合費6,6501.1%1.9%
互助会5,3600.9%1.6%
医療保険料5,0300.9%1.5%
損害保険料24,4504.1%7.1%
食事代7,9801.3%2.3%
住宅共済積立5,0000.8%1.5%
定期積立1,0000.2%0.3%
購買代金1,2900.2%0.4%
特別見舞金11,0001.9%3.2%
控除合計343,98158.1%
差引支給(手取り)247,68341.9%

勤務実績と手取りの関係

  • 出勤19.5日/稼働21日/有休1日(0.5日×2回含む)
  • 残業16.45hで総支給は増える一方、税・社保・住民税などの固定的な控除が重い月は、「残業=手取りがそのまま増える」とは限らないのが実感。

統計で位置づけを確認(同世代の感覚合わせ)

  • 国税庁の最新データでは、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は460万円、男性は569万円。自分のレンジと照らし合わせて、現実的な家計設計に活かします            (出所:令和5年分 民間給与実態統計調査)。 (国税庁)
  • 産業別・年齢階級別の賃金は、厚労省の賃金構造基本統計調査(令和6年速報)とe-Statの詳細表で確認可能。製造業×40代×企業規模など、自分に近い属性で比較したいときに便利です   (出所:厚生労働省 令和6年速報/e-Stat(詳細表))。 (厚生労働省, e-Stat)
  • 家計の実質動向は、総務省「家計調査 2024年平均結果の概要」が参考。名目増でも実質減の局面が続いた背景を押さえると、生活防衛×投資のバランス設計に役立ちます          (出所:家計調査(家計収支編)2024年平均 結果の概要)。 (総務省統計局)

我が家の運用方針(7月版)

1)固定費はキープ、変動費を月内で平準化

  • 物価や季節要因でブレる費目はキャッシュレス還元/ポイントで吸収。
  • ふるさと納税の返礼品で食費をオフセット(年後半に寄附を配分)。

2)先取り投資は継続(持株会は削らない)

  • 給与天引き×奨励金の複利メリットを重視。
  • 新NISAはつみたて投資枠+成長投資枠併用が可能                   (出所:金融庁 NISA特設サイト) (金融庁)

3)老後枠はiDeCoで補完

  • 掛金の全額所得控除による節税を活用(出所:iDeCo公式サイト)。 (iDeCo公式サイト)

年収トレンド(源泉徴収票ベース)

  • 2021年:8,535,943円
  • 2022年:9,270,241円
  • 2023年:10,027,731円
  • 2024年:10,838,139円

折れ線グラフ(2021–2024)
※上記は私の源泉徴収票支払金額に基づく実数です(一次情報:個人書類)。
公的統計との比較には国税庁の調査PDFが便利 →民間給与実態統計(令和5年分:PDF)国税庁


まとめ|手取りを増やす「現実解」

  • 残業に依存しない収入アップ:昇給交渉・評価項目の可視化・資格加点
  • 制度フル活用:新NISA・iDeCo・会社の持株会・各種手当
  • 固定費の定期見直し:通信・保険・住宅(借換・団信)
  • 可処分所得の“先取り投資”をルール化(自動化・天引き)

参考・一次情報リンク

  • 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」:
    概要ページ/
    PDF本文。 (国税庁)
  • 厚生労働省「賃金構造基本統計調査 令和6年速報」:
    速報ページ。 (厚生労働省)
  • e-Stat「賃金構造基本統計調査 令和6年 詳細表」:
    政府統計ポータル。 (e-Stat)
  • 総務省「家計調査(家計収支編)2024年平均 結果の概要」:
    PDF。 (総務省統計局)
  • 金融庁「NISA特設ウェブサイト」:
    TOP/
    制度のポイント。 (金融庁)
  • iDeCo公式サイト:
    https://www.ideco-koushiki.jp/。 (iDeCo公式サイト)

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