「年収が増えているはずなのに、自由に使えるお金は増えない…」。
そんな40代サラリーマンの疑問を解消すべく、40歳・メーカー勤務エンジニアだった私の2022年源泉徴収票をフル公開。税金・社会保険料・控除の中身まで徹底解説します。
はじめに｜この記事でわかること
- 総支給9,270,241円の内訳と可処分所得
- 控除合計1,773,541円・源泉税488,700円の“消えるお金”の行き先
- 2021→2023の年収推移と手取り率の変化
- iDeCo／新NISA／ふるさと納税で実質手取りを守る方法
プロフィール
・勤務先：完成車メーカー／開発エンジニア歴18年
・家族構成：祖父・妻・子ども2人（小学生）と同居の三世代5人家計
・働き方：月残業20h前後／年2回ボーナス
2022年源泉徴収票を全公開（図1）
図1 2022年源泉徴収票（総支給972万円、個人情報マスキング済）
総支給額と給与所得控除後の金額
源泉徴収票の金額欄を見ると、総支給額（支払金額）は9,270,241円、
給与所得控除後の金額は7,243,216円です。
所得控除の内訳と合計
差し引かれた所得控除合計は1,773,541円。主な内訳は――
- 社会保険料等：720,000円
- 生命保険料控除：77,336円
- 地震保険料控除：5,498円
- 住宅ローン控除など：187,600円（摘要欄より）
源泉徴収税額と手取り率
年間の源泉徴収税額は488,700円。
可処分所得（実質手取り）は
9,270,241円 − 1,773,541円 − 488,700円 ＝ 7,008,000円
で、手取り率は75.6％となります。
過去との比較で見る年収・手取りの変化
| 年 | 総支給額 | 控除合計 | 税額 | 可処分所得 | 手取り率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021 | 8,535,943 | 1,722,850 | 364,100 | 6,448,993 | 75.6% |
| 2022 | 9,270,241 | 1,773,541 | 488,700 | 7,008,000 | 75.6% |
| 2023 | 10,027,731 | 1,959,461 | 590,600 | 7,477,670 | 74.6% |
昇給や業績連動ボーナスで総支給は伸びていますが、社会保険料・税が比例して増えるため、手取り率は横ばい〜微減に留まります。
家族構成と税制メリット
配偶者控除の恩恵
源泉徴収票には配偶者控除「有」と記載されており、配偶者年収が103万円以下のため38万円控除を受けています。日本年金機構「厚生年金保険料率 18.3％」
子ども2人（16歳未満）の扶養控除
控除対象扶養親族は2人。16歳未満のため所得税控除対象外ですが、住民税の非課税枠が広がり、住民税軽減のメリットがあります。
共働きとの税負担比較
共働き世帯は所得分散により税率が下がるため、同じ世帯年収でも実質手取りは増えやすい傾向があります。一馬力世帯との税差額比較は今後の検討材料です。
民間平均と比較してわかる“900万円台”のリアル
doda／厚労省統計との比較
民間調査（doda）では、40代エンジニアの平均年収は約650万円。私の年収はそれを約277万円上回っていますが、税・保険負担の増加により手取り差はそれほど大きくありませんdoda「ITエンジニアの平均年収は462万円」
年収1,000万円の壁を先取りチェック
- 社会保険料：標準報酬月額の上限圏内
- 配偶者特別控除の縮小スタート：年収950万円～
- 児童手当などの所得制限対象が近づく
手取り率は逆転もあり得る
収入が増えると控除や非課税枠の恩恵が縮小し、かえって可処分所得が下がるリスクが生まれます。
年収を活かす家計改善・節税戦略
iDeCo・新NISA活用で可処分所得を守る
iDeCoで月2.3万円拠出すれば、所得控除で年間9万円ほどの節税に。
新NISAは年間240万円の非課税枠を活用し、運用益を無税で積み上げましょうiDeCo公式サイト「iDeCoってなに？」
ふるさと納税・住宅ローン控除の活用
年収900万円台・扶養2人世帯で、ふるさと納税の控除上限は約15万円。住宅ローン残高に応じて控除額は12〜15万円規模になります総務省統計局「家計調査 貯蓄・負債編 2024」ふるさとチョイス公式ポータル
ボーナス配分の黄金比
- 投資（NISA・iDeCo）…30％
- 住宅ローン繰上返済…20％
- 教育・レジャー支出…20％
- 現金貯蓄…30％
まとめ｜源泉徴収票で学ぶ“お金の正体”
- 総支給927万円のうち約24％が税金・控除に
- 可処分所得は約700万円 → 手取り率は75.6％
- 「昇給＝手取り増」にならない時代、節税と非課税運用がカギ
次年度に向けたチェックリスト
- 源泉徴収票をもとに控除内容・扶養状況を見直す
- iDeCo・新NISAの枠を活用して手取り維持を図る
- ふるさと納税は計画的に年内に寄附完了
免責事項
本記事は筆者の実体験をもとにした情報提供です。税務・投資の最終判断はご自身でお願いいたします。
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