「年収1,000万円を超えても手取りは意外と少ない…」——そんな40代サラリーマンのモヤモヤを解消するため、42歳・メーカー勤務エンジニアの私が2024年の源泉徴収票をフル公開。総支給額から控除、実際に使えるお金までリアルな数字で解説します。
はじめに｜この記事でわかること
- 年収1,083万円の内訳と手取り率のリアル
- 源泉徴収票の読み方＆控除チェックポイント
- 三世代5人家計でも活かせる節税＆資産形成ヒント
プロフィール
・勤務先：メーカー／エンジニア歴20年
・家族構成：祖父・妻・子ども2人（小学生）と同居の三世代5人家計
・2024年時点の年齢：42歳
・働き方：月20〜30h残業＋年2回ボーナス
2024年源泉徴収票を全公開
総支給額と給与所得控除後の金額
源泉徴収票によれば、2024年の総支給額（支払金額）は10,838,139円、
給与所得控除後の金額は8,738,139円でした。国税庁PDF「給与所得の源泉徴収票（記載例）」
図1 2024年源泉徴収票（個人情報マスキング済）
所得控除の総額と内訳
一年間で引かれた所得控除の合計は1,992,936円。主な内訳は——
- 社会保険料等：563,000円
- 生命保険料控除：73,524円
- 地震保険料控除：49,320円
- 配偶者控除／扶養控除など（詳細は後述）
源泉徴収税額と手取り概算
年間の源泉徴収税額は848,900円。
総支給1,083万円 − 所得控除199万円 − 源泉税約85万円 ≒ 可処分所得約799万円。
月平均の手取り額は約66.5万円となります。
家族構成がもたらす税制メリット
配偶者控除の有無
源泉徴収票には配偶者控除「有」と明記されています。
共働きでない場合、配偶者（年収103万円以下）一人で38万円の控除が受けられます
扶養控除と子ども2人の影響
控除対象扶養親族は2人。子どもが16歳未満の場合は住民税のみ控除対象ですが、塾代など教育費がかさむ時期。税負担は軽くならなくても家計負担軽減策が必須です。
年収と手取りのギャップを数字で検証
手取り率を計算
可処分所得799万円 ÷ 年収1,083万円 ≒ 手取り率73.8％。
doda「平均年収ランキング2024」によると、40代エンジニアの平均手取り率は70％前後。筆者は平均＋3ptで、社会保険料率の上限が総支給額573万円×2回ではなく月給＋賞与にフル課税なのが響いています。
同年代エンジニア平均との比較
- doda職種別平均年収（製造業エンジニア）：約650万円
- 筆者：＋433万円（基礎給＋残業＋業績連動ボーナス）
昇給カーブは40歳を境に緩やかに。昇進せず残業が減ると年収減リスクが高まります
年収から逆算する資産形成＆税対策
iDeCo・新NISAで可処分所得を死守
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ふるさと納税＆住宅ローン控除
扶養2人・配偶者控除あり世帯の年間寄附上限は約17万円。還元率30％の商品を選ぶと実質5万円分の返礼品を受け取れます。総務省統計局「家計調査 貯蓄・負債編 2024」
ボーナスと月給の役割分担
- 月給：生活費＋教育費＋iDeCo拠出
- ボーナス：NISA一括投資30％／住宅ローン繰上返済20％／旅行・消費20％／残り貯金30％
まとめ｜源泉徴収票で家計をアップデート
- 年収1,083万円でも、所得控除＋税金で約280万円が差し引かれる
- 手取り率73.8％を保つ鍵は「社会保険料・所得控除の最適化」
- 次年度までにやることチェックリスト
- 源泉徴収票で控除漏れがないか再確認
- iDeCo掛金を上限まで引き上げる
- ふるさと納税を年末ギリギリでなく夏ボーナス直後に寄附
免責事項
本記事は筆者の実体験を基にした情報提供であり、税務・投資の助言を行うものではありません。最終的なご判断はご自身の責任でお願いいたします。
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