この記事でわかること（3行まとめ）
・ボーナス込み収入は 288万円、それでも現金は＋58万円にとどまった理由
・固定費が 81.3％ まで跳ね上がった背景と改善のヒント
・総資産が ＋188万円 増えた内訳と「持株会→投信」へ舵を切った理由
2025年6月の収支サマリー
収入はボーナス込みで280万円超え
- 給与：583,446円（手取り）
- 夏のボーナス：2,300,000円（手取り）
- その他副収入：0円
- 合計：2,883,446円
参考：40代サラリーマンの夏ボーナス平均支給額は77.6万円（手取りは約62.8万円）と言われています（出所：厚生労働省 賃金構造基本統計調査）。わが家は残業代・役職手当・業績連動分が上積みされ、平均の約4.6倍でした。
支出は100万円超え…高額の固定費が要因
| 区分 | 金額 | 前月比 | メモ |
|---|---|---|---|
| 固定費 | 890,083円 | +541,974円 | 保険年払い、住民税更新 |
| 変動費 | 178,546円 | -112,470円 | 娯楽費・外食費をカット |
| 特別支出 | 25,630円 | +17,830円 | 車関連 |
| 合計 | 1,094,259円 | +447,334円 |
固定費比率：81.3％（年間平均59％）──ここが今月最大の課題です。
貯蓄・資産形成は＋178万円超と大幅黒字
- 収入 2,883,446円 − 支出 1,094,259円 ＝ +1,789,187円
- 実際に増えた現金残高は +580,154円
- 残りは投信・金などリスク資産へ自動振替
固定費の内訳と課題点
保険料は36万円と過去最高
6月は毎年、医療＋生命保険の年払月。366,466円 が一括で落ちました。手数料ゼロの年払いはトータルコストを抑えられる一方、キャッシュの流出集中 がデメリット。
税金は39万円で家計を圧迫
- 住民税：264,000円（6月更新）
- 固定資産税：125,851円（第1期）
住民税は前年の所得を基準に6月から新額に切り替わります。ふるさと納税で 自己負担2,000円 だけ減税できるので、上限ギリギリまで活用します（詳しくは ふるさと納税の始め方ガイド 参照）。
固定費比率は「81.3％」と過去最大に
一般的に固定費の目安は 手取りの50％未満。ボーナス月を含めても8割超は危険水域。
変動費の見直しポイント
食費・日用品費は横ばいでコントロール良好
- 食費：89,476円（前月比▲6.8％）
- 日用品：15,791円
業務スーパーの冷凍野菜＋ふるさと納税の返礼品で月1万円削減に成功。浮いた分は食洗機の分割払いに充当し、家事時短を投資しました。
娯楽費・コンビニ支出は大幅に減少
- 娯楽費：8,884円 → ゲーム課金をゼロに
- コンビニ：1,754円 → PayPayステップの条件達成に限定
車関連の特別支出に要注意
車検・自動車税が重なる7〜9月は資金クッション必須。ボーナス月に定期預金へ10万円プールし、来期の家計を平準化します。
総資産の推移とポートフォリオ分析
前月比＋188万円で資産1,069万円突破
| 区分 | 5月末 | 6月末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金 | 291 千円 | 871 千円 | +580 千円 |
| 株式_国内 | 1,846 千円 | 1,674 千円 | -171 千円 |
| 株式_米国 | 350 千円 | 334 千円 | -15 千円 |
| 投信 | 3,235 千円 | 6,105 千円 | +2,870 千円 |
| 金 | 0 千円 | 358 千円 | +358 千円 |
| 会社_持ち株 | 1,749 千円 | 0 千円 | -1,749 千円 |
| 会社_積立 | 1,340 千円 | 1,354 千円 | +14 千円 |
| 合計 | 8,812.7 千円 | 10,698 千円 | +1,885 千円 |
投信比率 57.1％ → 目標60％に近づく良い流れ。 持株会は優位性が高いものの、株価横ばいが続くため当面は追加購入せず。
投信と金の増加が全体を牽引
- 積立NISA：eMAXIS Slim 全世界株式, S&P500, NEXT FANGに積立
- 金ETF：インフレヘッジとしてボーナスから35万円分一括購入
持株会は売却でゼロ化へ方針転換？
前職の持株会を−516万円 で売却済。勤続リスクを分散し、投信へ振替。会社積立（財形住宅）は金利0.5％＋年率1.5％補助のため継続します。
6月の家計管理で得た気づき
- ボーナス月でも「手元現金」は増えにくい
→ 税・保険の年払いでキャッシュアウト集中。月次の固定費補正が必要。 - 「固定費の月次変動」にも注目すべき
→ 「毎月の固定費＝一定」は思い込み。年払い・半期払いを可視化すると見落としがちな赤字リスクを防げる。 - 資産形成の主軸は投信×会社積立で継続
→ ドルコスト平均の恩恵＆補助1.5％は強力。貯蓄率60％を目標に淡々と積立。
7月以降に向けた対策と目標
保険と税金は年払いに切り替え可能か精査
- 保険料：月払へ変更＋クレカ1.0％還元で実質年4,000円節約
- 税金：自動車税はPayPay請求書払いで0.5％ポイント還元
変動費の支出トレンドを維持
- 食費：月8万円以下 を維持（週2回まとめ買い＋冷凍活用）
- 娯楽費・サブスク：月1万円以内 に上限設定
投資と現金比率の最適化を再検討
- 現金比率8％→目標10％へ
- 金投資：総資産の5％（約55万円）まで段階的に増やす
まとめ：ボーナス月こそ「固定費の罠」に注意！
ボーナスで気が緩みがちな6月。しかし、住民税更新＋保険年払い＋固定資産税 が重なるため、収入増に対して手元に残る現金は少なめでした。
今後は「年払いイベント」を資金繰り表で可視化し、毎月均等積立で平準化します。投資は積立NISA＋会社積立 をコアに継続し、余剰資金は金や米国株で分散。総資産1,500万円を最初のマイルストーンに、貯蓄率60％ を守りながら資産形成を進めます。
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投資に関するご注意
本記事は筆者の実体験をまとめたもので、特定の金融商品の勧誘・助言を目的としたものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。詳細は 広告・PR表記と投資注意 をご参照ください。
この記事が「ボーナス月の家計管理」に悩む40代サラリーマン／そのご家族のヒントになれば幸いです。
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