「株も債券も同時に下がるし、円安も進む…。もう、どこにお金を置けばいいの？」
40代サラリーマンとして、給料も家計もリアルに公開している当ブログ運営者の私も、ここ数年ずっと感じているモヤモヤです。
そんな不安定な相場のなかで、静かに、しかし確実に存在感を増しているのが〈金（ゴールド）〉。
- 株×債券の「60：40」ポートフォリオが崩れつつある
- 世界の中央銀行が、毎年1,000トン超の金を買い続けている
- 原油・銅・ビットコインと比べても、「暴落耐性」が段違い
この記事では、最新の数値データをもとに、金を「安全資産」から一歩進んだ“レジェンド資産”として位置づけ直しつつ、原油・銅・ビットコインとの違いを整理します。
そのうえで、40代サラリーマン家庭が
- どのくらい金を持つべきか
- どんな株やテーマが上がりやすい・下がりやすいのか
- 新NISAや家計防衛でどう活かすか
を、「再現性のある行動レベル」まで落として解説します。
金の具体的な買い方については、別記事「【初心者向け】金の買い方・選び方を徹底解説！5つの購入方法とメリット・デメリットまとめ」や、「40代の金投資ガイド：目的・買い方・税金・相場の見方を全部まとめた」でも詳しく書いているので、この記事とあわせて読んでもらえると実行しやすくなるはずです。
1. なぜ今「金」がまた騒がれているのか？──60：40崩壊と“同時安”の時代
1-1. 60：40ポートフォリオが効かなくなっている
これまで「投資の教科書」としてよく紹介されてきたのが、
株60％＋債券40％のバランス型ポートフォリオ（60：40）です。
しかし、インフレと金利上昇が重なった2022年、この60：40は大きく崩れました。米国の株価指数（S&P500）と債券指数がそろって大きく下落し、60：40ポートフォリオの年間損失は▲16％前後と、過去数十年で最悪クラスの年になったと報告されています（出所：Morningstar「What Higher Inflation Means for Stock/Bond Correlations」）。
背景にあるのは、
- インフレ懸念の高まり
- 金利上昇で債券価格も同時に下落
- その結果、株と債券の「正の相関」が強まった
という構図です。従来のように「株が下がっても債券が守ってくれる」とは限らなくなってきました。AQRやIBKRなどのリサーチでも、インフレ不安が高い局面では株と債券の相関がプラスに転じやすいことが示されています（出所：AQR「A Changing Stock–Bond Correlation」、IBKR「Understanding the Stock–Bond Correlation」）。
そうなると、
「株と債券以外の、値動きがあまり被らない資産」
がほしくなります。その代表格として再評価されているのが金です。
1-2. 中央銀行が“本気で”買っている資産＝金
実は、世界の中央銀行が今いちばん積極的に買っている資産のひとつが金です。
- 2022年：1,082トン
- 2023年：1,037トン
- 2024年：推計1,180トン
と、3年連続で年間1,000トン超の純購入。2024年は過去最高の買い越しペースになったと報告されています（出所：World Gold Council「2024 Central Bank Gold Reserves Survey」、Financial Express「Is the gold boom over?」など）。
さらに、世界全体の「公的金保有量」は、2023年時点で約3.6〜3.8万トンと、1960年代のピークを上回る水準に達したとの推計もあります（出所：ADV Ratings「Gold Reserves by Country」、Goldseek「Estimated World Official Gold Holdings Reach Record High」）。
中央銀行が金を買う理由として、World Gold Councilの調査では、
- 危機時のパフォーマンス
- 長期的な価値保存手段
- 外貨準備の分散（脱ドル・制裁リスクへの備え）
などが挙げられています（出所：World Gold Council「Gold Demand Trends – Central Banks」）。
要するに、
「世界の“お金の番人”たちが、自分たちのバランスシート防衛のために本気で金を買い増している」
というのが、ここ数年の現実です。
当ブログでも、金価格高騰の背景を「高騰する金価格の裏で中国が『250トン』買い占め？」で取り上げましたが、中央銀行の行動を冷静に追っていくと、個人投資家も「まったく持たない」という選択肢は取りづらくなってきていると感じます。
1-3. 直近のパフォーマンスでも、金は株と債券をアウトパフォーム
足元の数字も見てみましょう。2025年時点のデータでは、あるリサーチによると、
- 金：年初来リターン＋30％台
- S&P500：同＋1ケタ〜10％前後
- 米国債指数：同＋数％
と、金が株・債券を大きく上回るパフォーマンスを記録していると報じられています（出所：MarketWatch「With the traditional mix of stocks and bonds now riskier…」）。
もちろん、短期の数字だけで判断するべきではありませんが、
「株と債券が同時に不安定な局面で、金はむしろ買われる」
という構図がはっきりしてきたのは、40代で資産形成の“後半戦”に入った私たちにとって、無視できない変化です。
この「金の役割」をより深く理解するために、次章では原油・銅・ビットコインとのデータ比較をしていきます。
2. データで比較！金・原油・銅・ビットコインの「強さ」と「弱さ」
2-1. 危機時のリターン：金だけが“プラスで終わった”7つのショック
リーマンショック以降の主要な市場ショック（2007年以降の7つの危機）をまとめた分析では、
- 金：通算リターン＋26％程度
- S&P500（米国株）：通算▲数％
- 米国債：＋数％
と、金だけが危機局面の合計で安定したプラスリターンを残した、とするレポートがあります（出所：Sprott「Gold as a Tail Risk Hedge for Portfolios」）。
具体的な例を挙げると、
- 2008年リーマンショック：S&P500が年間▲37％下落する一方、金価格は年間でプラスを維持
- 2020年コロナショック初期：株が暴落した後、金は1年を通じて大きく上昇
といった形で、「最後はプラスで終わる」ことが多いのが金の特徴です（出所：The History of Gold Prices vs the Stock Market 等）。
一方で、原油や銅はどうだったか？
- 2008〜2009年：原油価格はピークから▲70％以上の暴落
- 2020年：WTI原油先物が一時マイナス価格をつけるほどの急落
- 景気後退局面では、銅価格も▲50％前後の大幅下落を繰り返す
など、「景気や需要に直結するコモディティ」は、ショック時ほど大きく振れる傾向があります（出所：各種商品市場レポート、IMF・IEA統計）。
そしてビットコインは、
- 2022年：ピークから▲70％超の下落
- 2021年以降だけ見ても、年内に半値・3分の1になる局面が何度も発生
と、金や原油よりもさらに激しい値動きが続いており、学術研究でも「ビットコインは金や原油よりもボラティリティが極端に高い」と指摘されています（出所：MDPI『Economies』掲載論文 等）。
結論：危機のたびにプラスで終わることが多かったのは金。一方、原油・銅・ビットコインは「盛大に上がるときもあるが、崩れるときも容赦ない」資産です。
2-2. ボラティリティ（値動きの激しさ）の比較イメージ
ボラティリティ（価格変動の大きさ）をざっくりイメージで並べると、
- ビットコイン：極端に高い（年率50〜80％といった試算も多い）
- 原油：高い（原油市場は「ショックの震源地」になりやすい）
- 銅：中〜高（景気サイクルに強く影響）
- 金：中程度（株・原油・ビットコインよりは低いことが多い）
という位置づけになります（出所：前掲MDPI論文、およびコモディティ市場のボラティリティ研究）。
ここで重要なのは、
「金は値動きが穏やかだから安全」ではなく、「他の資産と動きが被らないから守りになる」
という点です。
株や原油が暴落しているときでも、
- 金は横ばい〜じわじわ上昇
- 逆に、景気が良すぎて株も原油も上がりまくっているときは、金はおとなしい
というケースが多く、「ポートフォリオ全体のブレーキ」として機能しやすいのが金の特徴です。
2-3. 銅とビットコインは「攻め」、金は「守り＋通貨の代替」
もう少し、銅とビットコインを深掘りすると特徴が見えてきます。
- 銅：電線やモーターなど、ほぼすべてのインフラ・製造業で使われる「Dr.Copper」。世界景気や中国の不動産・インフラ投資と連動しやすく、景気加速期には金より大きく上がる一方、景気悪化局面では強烈に売られやすいと指摘されています（出所：各種コモディティ分析レポート）。
- ビットコイン：デジタルゴールドと言われますが、実際には「投機的リスク資産」としての側面が強く、株式市場のリスクオン局面で急騰し、リスクオフ局面では株よりも大きく売られることが多いとされます（出所：前掲MDPI論文ほか）。
それに対して金は、
- ジュエリー・工業用・投資用・中央銀行と、需要源が分散している
- どの国の通貨にも属さない「無国籍の準通貨」的な性質がある
- 実物資産でありながら、世界中で市場が整備されている（流動性の高さ）
という点で、原油・銅・ビットコインとはかなり違う存在です。
そのため、
- 銅・ビットコイン：景気やリスク許容度が高いときの「攻め」
- 金：景気が悪いときの「守り」、かつ、通貨不安や制裁リスクへの「最後の受け皿」
という役割分担で考えると、ポートフォリオの設計がしやすくなります。
当ブログのポートフォリオでは、
- 株式・投資信託の「成長枠」にS&P500や全世界株
- その一部として、純金ETFを「守り枠」として少しだけ組み入れる
という形にしており、詳細は「【2025年9月最新版】9/27時点の保有株式＆投資信託を全公開」や「【資産公開】2025年11月末 総資産1,314万円の内訳と推移」で全公開しています。
3. 「安全資産」から「レジェンド資産」へ──金が持つ3つの強さ
3-1. 強さ①：中央銀行と個人投資家の両方から買われる“二重構造”
金の需要は、
- ジュエリー（特にインド・中国）
- 投資（ETF・金地金・コイン）
- 中央銀行の準備資産
- 工業用（電子部品など）
の4つに大きく分かれます。
世界金協会のデータによると、2023年の金需要のうち、中央銀行は年間1,037トンと、全需要のかなりの部分を占めるまでに増加しました（出所：World Gold Council「Gold Demand Trends 2023」）。
つまり、
- 景気が良いとき：ジュエリー需要が増えやすい
- 景気が悪い・金融不安が強いとき：投資需要・中央銀行需要が増えやすい
という“二重構造”になっており、どちらの局面でも一定の買いが入りやすいのが金の強みです。
3-2. 強さ②：世界の「準通貨」としての役割
もうひとつ見逃せないのが、金が持つ「準通貨」としての役割です。
- イタリア：国内総生産の約13％に相当する2,452トンの金準備を持ち、その扱いを巡ってECBが懸念を示したニュースもありました（出所：Reuters報道）。
- 世界全体：中央銀行の金保有は2009年の約2.6万トンから、2024年には約3.2万トンへと大幅に増加（出所：Economic Times「Global central bank gold reserves rise to 32,000 tonnes in 2024」）。
これは、
「何かあったとき、最終的に頼りになるのはドルでも国債でもなく、金かもしれない」
という、世界の通貨当局の本音が透けて見える動きです。
個人レベルでも、
- 日本円だけに全財産を預けておく怖さ（円安・インフレ）
- かといって、ドルや外貨建て資産だけに偏らせるリスク
を考えると、「金を少し混ぜる」という発想は、かなり実務的な選択肢になりつつあります。
40代サラリーマンの金の持ち方については、「40代の金投資ガイド：目的・買い方・税金・相場の見方を全部まとめた」で具体的な比率や買い方をシミュレーションしているので、こちらも参考にしてみてください。
3-3. 強さ③：物理的な「下値」に近づくと、供給側がブレーキを踏む
金価格には、ある程度「物理的な下値」が存在します。それは、
- 採掘コスト（キャッシュコスト＋維持投資）
- リサイクルコスト
です。
金価格が採掘コストを大きく下回る水準まで下がると、
- 採算の悪い鉱山が生産を絞る
- 新規プロジェクトの投資が止まる
ことで供給が減り、価格下落に歯止めがかかりやすくなります。世界の金埋蔵量は約5.9万トンと推計されており（出所：Mining Doc「Reserves of Gold Worldwide in 2023」）、無限に掘れるわけではないことも価格の下支え要因です。
この「物理的な下値」と、実際の相場の関係については、当ブログの「金（ゴールド）の価格はどこまで上がる？採掘コスト・リサイクルから考える『物理的な下値』」で詳しく整理しています。
4. 原油・銅・ビットコインと比べた「これから」のシナリオ
4-1. インフレが長引くシナリオ：原油・銅・金がじわじわ強い
もし今後も、
- エネルギー価格の高止まり
- 賃上げと物価上昇が長引く
- 各国の財政悪化で金利が下がりにくい
といった展開が続くなら、
- 原油・銅：景気が完全に悪化しない限り、インフレヘッジとして一定の需要
- 金：インフレ＋金融不安＋通貨不安の「総合ヘッジ」としてじわじわ買われる
という構図が想定されます。
実際、米国の財政赤字と国債利払い負担が過去最大級に膨らむなか、長期金利の高止まりが続いていることは、今後も金への資金シフトを促す要因と見られています（出所：米国、国債利払い「1兆ドル超え」の衝撃）。
4-2. 世界的な景気後退シナリオ：原油・銅が急落、金と国債に資金シフト
逆に、米国や中国・欧州が同時に景気後退入りした場合、
- 原油：需要減で価格下落。株価も連動してエネルギー株は弱含み
- 銅：インフラ投資や不動産減速で価格急落。鉱山株も打撃
- ビットコイン：リスクオフでキャッシュ化され、過去のように半値〜3分の1になるリスク
- 金：一時的に売られる局面もありつつも、最終的には「資金避難先」として買い直されやすい
というパターンが想定されます。
リーマンショックやコロナショック初期の動きがまさにこのパターンで、最終的には金が「危機の勝ち組」になったというのは先ほど触れたとおりです。
4-3. ビットコインは「攻め枠」──金の代わりではなく、別物として扱う
ビットコインについては、「デジタルゴールド」と語られることも多いですが、現時点では、
- ボラティリティが極端に高い
- 中央銀行・大半の金融機関で準備資産として採用されていない
- 規制・税制・ハッキングなど、固有のリスクが大きい
といった理由から、学術研究やプロ投資家の多くは「金の代替にはなり得ない」とみなしています（出所：前掲MDPI論文等）。
40代サラリーマンの立場からは、
- ビットコイン＝「攻めのごく一部（全資産の数％まで）」
- 金＝「守り枠として、全資産の5〜10％程度まで」
といった役割分担で考えるのが、現実的だと感じています。
5. この流れで「上がりやすい株・下がりやすい株」はどこか？
5-1. 上がりやすい可能性があるテーマ
もちろん個別銘柄を推奨するものではありませんが、今の「金・原油・銅・ビットコイン」の環境から、上がりやすいテーマを整理すると、
- 金関連
- 金鉱山株（世界大手・ロイヤルティ企業など）
- 金価格連動ETF（日本だと純金ETFなど）
- コモディティ関連インフラ
- 資源メジャー（原油・銅・鉄鉱石などの総合資源企業）
- 資源国通貨・株式（ただしボラティリティは高め）
- インフレ・金利上昇に比較的強いセクター
- 一部の金融株（利ザヤ拡大が期待できる銀行など）
- エネルギー・資源・インフラ関連
当ブログでは、金やコモディティと相性が良いとされる「荒れるAI相場で電力株が堅調な理由｜原発再稼働とPBR1倍割れ」や、「電気料金がまた値上げ！2025年以降どうなる？」でも、エネルギー・インフラ銘柄の役割を家計目線で整理しています。
5-2. 下がりやすい・振れやすい可能性があるテーマ
- エネルギー多消費産業
- 航空・海運など燃料コストの比率が高い業種
- 電力料金の影響を強く受ける素材・化学系
- 景気敏感・設備投資依存型の銅関連
- 銅価格の急落が業績に直結する鉱山・設備企業
- ビットコインと連動する銘柄
- 暗号資産取引所株・マイニング企業
- 「ビットコイン連動ETF」に極端に集中した投資
これらは、「だから買うな／売れ」という話ではなく、
「ポートフォリオ全体で見たときに、金やディフェンシブ資産でバランスを取る必要がある」
という意味合いです。
日本株全体やセクター別の読み方については、「金融セクターはこう読む」「エネルギーはこう読む」「外需セクターはこう読む」などのセクター別ガイド記事もあわせて参照してもらえると、より立体的に理解できると思います。
6. 40代サラリーマンは「金」とどう付き合うべきか？──現実的な3ステップ
6-1. ステップ①：まずは家計と資産全体で「守りの比率」を確認する
いきなり金を買う前に、一度立ち止まって、
- 現金・預金：何カ月分の生活費があるか？
- 株式・投資信託：全体の構成比は？（日本株・米国株・全世界株など）
- すでに持っている「守りの資産」：社債・金・REITなど
を棚卸ししてみましょう。
当ブログでは、毎月の「【資産公開】2025年8月末 総資産1,196万円の内訳と推移」「【資産公開】2025年11月末 総資産1,314万円の内訳と推移」で、
- 現金・普通預金
- 投資信託（インデックス）
- 国内株・米国株
- 純金ETFなどのコモディティ
を具体的な金額と比率で全部公開しています。
目安としては、
- 生活防衛資金（半年〜1年分の生活費）
- 株式など「成長枠」
- 金を含む「守り枠」
の3つにざっくり分けて、金は総資産の5〜10％程度から検討するのが、40代家庭には現実的だと感じています。
6-2. ステップ②：新NISAなら「コア＝インデックス＋サテライト＝金・コモディティ」で設計
新NISAを使っている方なら、
- コア：つみたて枠で全世界株・S&P500などのインデックス
- サテライト：成長投資枠の一部で金ETF・コモディティETFなど
という構成が王道になりつつあります。
当ブログの「【実録】新NISAで買った3銘柄とその理由」や、「【2025年6月時点】保有株式と評価損益を全公開」でも書いている通り、
- まずはインデックスで土台を作る
- そのうえで、金やセクターETFを「スパイス」として少し加える
という順番を間違えないことが重要です。
金だけに全力投資するのではなく、あくまで「ポートフォリオの一部」として位置づけることで、
- インフレ・円安・株安が同時に来ても、家計が吹き飛びにくくする
- 逆に、株高・原油高が続く局面でも、全体としてのリターンを確保する
というバランスが取りやすくなります。
6-3. ステップ③：家計と連動した「守りのルール」を決めておく
最後に大事なのは、
「どんな状況になったら、どの程度まで守りを厚くするか？」
というルールを、家計とセットで決めておくことです。
- 住宅ローンの金利上昇が想定以上に進んだら、守り枠（現金＋金）を増やす
- 日経平均やS&P500が「割高ゾーン」に入ったと思ったら、利益確定分の一部を金に振り向ける
- ビットコインなど「攻め枠」が増えすぎたら、リバランスで金・現金に移す
こうしたルールベースの運用は、「【家計赤字の実態】2025年上半期の収支トレンドと固定費60％の真因」のような家計管理記事とも共通する考え方です。
相場を完璧に当てることは誰にもできませんが、
- 生活防衛資金
- インデックスの成長枠
- 金を中心とした守り枠
の3つを意識しておけば、「どんなニュースが出ても、今日から全部売る必要はない」と落ち着いていられるようになります。
7. まとめ：金は「最後まで残っていてほしいお守り枠」
この記事のポイントを整理すると、
- 株と債券の60：40ポートフォリオが効きにくくなった今、金は「第三の柱」として再評価されている
- 中央銀行は2022〜2024年の3年間で毎年1,000トン超の金を購入し、公的保有量は3万トン超へと歴史的な高水準に達している
- リーマンショック以降の主要な危機局面では、金だけが通算でプラスリターンを残したという分析もある
- 原油・銅・ビットコインは「攻め」の資産として魅力はあるが、景気後退やリスクオフでの下落幅も大きい
- 40代サラリーマン家庭にとって、金は「総資産の5〜10％程度」を目安に、現金と並ぶ守り枠として持つ選択肢が現実的
金は、短期で爆発的に増やしてくれる資産ではありません。
しかし、
- 株・債券・原油・ビットコインなど、他のどの資産とも立ち位置が違う
- 中央銀行レベルで「最後の保険」として本気で買われている
- 物理的な供給制約と採掘コストが、長期的な下支えになりやすい
という意味で、これからの混沌とした時代にこそ、「レジェンド資産」としての役割が増していく可能性が高いと考えています。
もし「うちはまだ金を一切持っていない」という方は、
- まずは家計簿と資産状況を見直す（→「家計簿アーカイブ」も参考に）
- 次に、インデックス中心のNISA枠を整える
- そのうえで、純金ETFや純金積立などを少額から組み合わせる
という順番で、ぜひ「投資・資産形成」カテゴリの記事も一緒に読んでみてください。
この記事が、あなたの家計と資産を守る「金とのちょうどいい距離感」を考えるきっかけになればうれしいです。
※本記事は特定の銘柄・投資商品を推奨するものではなく、将来の成果を保証するものでもありません。投資判断は必ずご自身の責任で行ってください。詳細は当ブログの広告・PR表記と投資注意および利用規約・免責事項をご確認ください。
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